神への畏れよりも感謝

神様への畏れということが大切だと思ってきた。 今もそう思っているが、直近の現在の感情は、畏れよりも感謝だ。 私があまりにも、哀れな者だから、弱い者だから神様が寄り添ってくださる、それを感じている。 信仰なくしては生きられないようになっている。人はそういう生き物だ。 私はまさしくそういう命を生きている。

久しぶり 月曜の株価

たまに自信がある相場予想があるのだ。相場をやっているとこういうときがある。 １　月曜は日本株はかなりあげる。 ２　業績本命は特にあげる。商社、金融、自動車など輸出企業。 ３　先をきちんと見れば、自動車会社は売れないはずだ。 ほんとうにうまいのは、ここで買うのではなく、連れて上がってしまうところを売ることだ。自動車は高収益を出しているが、政府の政策が8月で終わるから、２，３割販売減になる。 日経1万円は上の節でこれは簡単に越えない。 ニューヨーク・ダウは12,500ドルは下の節で、ここからはなかなか落ちない節だ。 つまり、月曜は売りだということ。 根本的には変わらないし、根深い問題が横たわっているのだ。 EU首脳会議が深刻化する信用不安への対応策で合意したが、ギリシャ、スペイン、イタリアの国民は変わらない。緊縮財政の負担や行政サービスの低減を我慢しないだろう。ドイツも援助の範囲があろう。 遠い将来、20年先は、私はヨーロッパや日本経済への危機感に比べれば、アメリカ経済の心配は小さい。 来週とか来月とかの短期では、ユーロが買われ、対円で高くなる、ドルも高くなるという日本にとって有り難いことも予想される。

原発 国債 結論として今の考え

１ 原発は人の手に負えないこと。 いつかは事故を起こす。 起こせば取り返しが付かない。 ２ 経済のために原発を稼働するよりも、命を守るために再稼働しないことが大切。 ３ 日本の国債発行残高は、あまりにも危機的だ。 国債の金利が上がったらおしまいだ。 まともな市場なら、金利は上がる。

製造業から金融と商社へ

トヨタの利益が減り、家電業界は赤字。 ところが銀行と商社は最高益を享受するのが今の状況だ。 株は、銀行と商社を買いたい。 みずほフィナンシャル119円 三井住友フィナンシャル2,350円 三井物産1,107円 三菱商事1,519円 丸紅484円 東電は158円。ずっと空売りしてきて、とうとうすべて買い戻した。ちょっと利益が出た。 その上151円で買ってしまった。 一部の原発が再稼働になれば、一時は上がるだろう。

日本の原発はどうなるのか

「原発は、人の手に負えるものではない」というのが私の今の結論になりつつある。 理由は、原子力を間違いなく運用することは、今の人間の科学力では無理だ。間違いを制御できない。間違いは必ずある。起きたら影響が大きすぎて、おしまい。 私の個人的な考えはまとまってきたが、世間はどうなるのかが、投資上は重要だ。 大阪も、福井県の近隣首長も、原発絶対反対から、容認しつつある風潮に変わってきた。 経済界からの圧力だろう。今の政治家というのは、ある面ではポピュリズム。だからこうなるのは予測していた。 原発を認める資本家層がしっかり方向を持っている。 もう一方の、国民世論だが、これはかなりの原発反対の力を有す。 デモなどの実力行使による再稼働反対の力は大きいだろう。簡単にはいかない。 その根拠だが、 ・日本各地で原発を廃止する方向に、市民が依存しつつある。脱原発という合い言葉に、依存しているのだ。 ・ウエッブサイト、ネットで力を持っているのは、再稼働反対の立場の人。 ・東海村の村上村長まで反対を表明してきた。これも市民の考えを受けている。 ・東海第２原発の半径20キロメートル圏内に72万人、30キロメートル圏に94万人の住民がいる。多くが反対する。 ・東海第２原発は、東京まで110キロメートルしかない。 ・10を超す市町で再稼働中止・廃炉を求める意見書や請願が採択された。 ・７月末には東海第２原発運転差し止めを求める県内外の住民約200人が国や日本原電を相手取り、提訴する予定。 困難が予想されるのは、原発停止による自分にとってのマイナスを世の中の人が理解していないことだ。マイナスを受け入れないで反対している。緊縮財政を受け入れない、公務員削減に反対し、かといってユーロ離脱をしたがらないギリシャ国民と同じだ。 ・原発立地自治体へのあまりにも多い収入（東海村60億円）がなくなり、福祉や事業が後退すること。 ・学校給食がただ、医療費がただ、低い健保税率、各種補助金交付、たくさんの公的施設、道路や建物建設費、そういうものがなくなる。 こういうことを住民は受け入れているのか。受け入れないで原発反対はないだろう。 ところが、結論として日本の原発はたぶんかなり縮小するだろう。おばかな世論に負けるだろう。

10年後の株価はどうなっているのか

株式は低迷を続けている。 　短期的には、1年もたてばこうなるだろうという予測が、1か月で達成することもないわけではない。 株価はイメージと取り組みと実態経済で決まる。 買う条件は、 １　イメージが最悪で、もうしばらく10年は上がらないだろうとか、日本経済はだめだとほとんどの評論家も言い出しているとき。 ２　取り組みはひどくて、上値を抑えられている。たくさん買い玉がしこっており、とても上がらないと思われ、しかも、その状態が1年も続いているようなとき。 ３　実体経済が悪いが、将来は良くなるだろうという、多くの人が予測していない予測を自分がしているとき。 この条件3つがそろったら買いだ。 指標も、評論家も、一部の話は正しい。しかし、全体を見ていない、予測していないことがあまりに多い。株式は、ITバブル以降横ばい。日本株は「失われた20年」と言われる。もう上がらないのではないかと言われる。しかし、米国ダウの100年推移は、株式が10年以上横ばいしたことが3回ある。1900年から1920年、1960年代から1980年はじめ、今回が1990年代後半から3回目。 　過去の2回はイノベーションで産業構造が転換し、生産性が改善して、株価は上昇トレンドに入った。今回も、イノベーションが起きて、相場が上昇トレンドになるのだろうか。 　少子高齢化、これをどう解釈するか。円とユーロ、ドル、為替をどう解釈し、予測するかが重要だ。